テンバガーとは何？
株の世界では比較的短期間で10倍以上に化ける株を「テンバガー」と呼ぶ。
現在のエヌビディアはそれをはるかに超えるインパクトを市場に与えた。

過去には他に…
テスラ⇒10年/126倍
Amazon⇒25年/1700倍
Netflix⇒10年/33倍
Shopify⇒7年/68倍
などこうした銘柄を「テンバガー」と呼ぶ。
「もし、10万円投資していたら…」と想像してみよう。

2022年秋、当社で発売した
「ザ・ポートフォリオ」という教材がある。

この教材ではいくつかの米国株を紹介し、
10年後、資産を10倍にするポートフォリオを組みましょうと提案した。
あれから、まだ2年しか経っていないが、早くも目標を達成してしまった。

その最大の要因はNVIDIAです。
教材の中で大本命とさせて頂いたNVIDIAが、わずか2年で約12倍になったのです。

教材を発売した当時のNVIDIA株価は約10ドル。
それが一時140ドルまで上昇し、今も高値圏で推移している。

実は、その数年前にも会員限定のメルマガで、NVIDIA株を推奨していた。
その頃のNVIDIA株は、まだ1ドルにも満たない価格だった。
そこから考えるとすでに株価は200倍以上になっている。

ただこの時はまだ、当社もNVIDIAを本命には推してなかったので
実績として挙げるのは反則かも知れないが、
2年で10倍は、これを取った人も大勢いるので、
正真正銘の実績として挙げさせて頂きたい。

昨今のAIブームを考えると、
NVIDIAは今後もさらなる上昇の可能性は大いにある。

しかし、ここから、さらに10倍100倍になるには、
さすがに時間もかかるでしょう。

そこで【next NVIDIA】・・・
つまり、次に10倍100倍になる株はどこか？
それを探っていこうというのがこのページです。

なぜ当社ではNVIDIA株を的中させたのか？
一言でいえば一般では得られない、
「合法的なインサイダー情報」を得ているからです。

「情報格差」という言葉が、最近になってようやく
聞かれるようになりましたが、僕は10年前から、これを常に意識してきました。

というより、投資に関してはこれしか意識していません。

情報には4つのステージがあると言われ
これがそのまま「情報格差」になっています。
下記の図をご覧ください。

■Level 0 ：ボーっと聞き流している恐ろしい情報

朝起きて、まず何も考えずテレビを付けている人。
未だに日本人に多いと思います。

「テレビは核兵器にも勝る武器」
「テレビは国民を洗脳する装置」

と、どこかの政治団体の人が言ってましたが、
これは、あながち無視することのできない言葉です。

テレビが真実を隠すというのは
構造上、実は当たり前のことなんです。

テレビはスポンサーがいて、はじめて成り立ちます。
なので、スポンサーに不利になる情報は流しません。
それは時として、人の命にかかわる情報でもです。

つまりテレビというのは、「正しい情報」を流す場ではなく、
スポンサーのための情報を流す場なのです。

ただこれはテレビが悪いのではなく、
テレビというのはそういう場なのです。

「こないだテレビでやってたんだけど…」

という会話を聞いたことないですか？
こういうこと言う人はテレビに洗脳された人。

テレビの情報をもとに何かの行動を起こす人は
このステージにいると思って間違いなし。
いわゆる情弱（情報弱者）と言われる人達です。

考え方としてはYahooニュースもほとんど同じ。
Yahooのポータルサイトというのは、
「正しい情報」や「あなたにとって有意義な情報」
を流す場ではありません。

彼らは慈善事業をやっているわけではなく営利団体ですからね。
しっかり利益を出さないといけないわけです。
そのためには、広告主のために情報を流しているだけ。

■Level 1：情報弱者！もっとも損をする層がここ。

実はレベル0より深刻なのがこの層の人達。
レベル0の人達は良くも悪くも
現状に満足し何の行動もしない人達です。

しかしレベル1の人達は投資や副業、
健康になりたいとか、ダイエットをしたいなど、
こうしたことに興味があり、
自らで情報を取りにいく人達です。

しかし、その情報収集の仕方が間違っていて、
まったく効果を出すことができません。
詐欺の被害にあうのもこの層の人達。

「情報を自ら取りにいく」
という面においてはレベル0よりマシかも知れませんが、
間違った行動を起こせば現状より結果は悪くなります。

お金を損するぐらいならまだマシですが、
最悪は命を落とすケースもあるわけです。

SNS、YouTube、LINE広告、窓口
こうしたところで情報を取っている人達は要注意です。

「YouTubeやSNSにも良いこと言う人はいます！」
よく聞く言葉です。

確かに彼らの話には人を引き付ける魅力がある。
でも、だからこそです。
その話術は何のためにあるのでしょうか？
あなたを騙すためです。

無料で何かを得ようとしている人は、
気を付けてください。

よく考えてみて欲しいのですが、
得する情報や儲かる情報というのは、
その情報を発信している人も苦労して、
時には大金を払って得た情報です。
なぜ、それを見ず知らずのあなたにタダで配るのでしょうか？

「タダの裏には必ず意図がある」
特に注意してほしいのが、
無料相談会と称した金融関連のセミナーの類です。

■Level 2：情報をお金を出して買う層。

「良い情報はお金を出して買うもの」
これをしっかり理解している人達は、かなり優秀だと思います。

米投資会社ゴールドマンサックスの調査によると、
投資で成功を収めている92％の人達が、
毎月、情報収集にお金を使っていると答えたそうです。

僕もそうです。
毎月、これだけのお金を情報収集代に使っています。
・モーニングサテライトプレミアム
（月額/3,300円）
・News Picks
（月額/1,850円）
・トレーダーズ・ウェブFX
（月額/2,200円）
・有料note
（月額/500円）
・有料メルマガ
（月額/1,800円）
・教材
（月約3～5万円）

これでも、だいぶ減った方ですが、
こうしてお金を出して買った情報をもとに、
行動を起こすようにしています。
※無料の情報で何かアクションを起こすことはありません。

■Level 3：インテリジェンス

レベル2でお金を出して
情報を買うところまでは誰にでもできます。

その買った情報を自分の頭で整理し、
「こたえ」に導くのがインテリジェンスです。

例えば今年10月には米大統領選挙が行われる。
この選挙を例にとって考えてみよう。

テレビやネットの情報を鵜呑みして、
やはりトランプ氏が優位なようだ、
と判断するのがレベル0や1の人達。

その情報は本当だろうか？
とお金を出して現地の詳しい情勢を調べる人がレベル2の人達。

さらにレベル2の情報をもとに、
ハリス勝利の場合とトランプ勝利の場合、
または他の候補者が出てきて勝利する場合で、
投資戦略を練る人達がこのレベル3の人達です。

さらにレベル3では時として、
数十万単位から数百万単位でインテリジェンスを
機関投資家やヘッジファンドなどの専門家から買う場合もある。

それは、ある事象において、
どうしても先行きを知りたいときなどに使います。
それだけのお金を出しても、リターンが得られると判断した時です。

ただこうした情報は、お金を払えば、
誰でも得られるというわけではなく、
人脈や信頼関係の中で売買される情報です。

今回はまさにここ。
当社が得たレベル3の情報を
あなたのお教えします！

なぜ僕が今回、自分の人脈をフルに使い、
そしてお金を出してまでインテリジェンスを取りにいったのか？

僕は2025年以降、ある二つの分野で
世界が大きく変わると思ったんです。

それに伴い、amazonやNVIDIA級のような
急成長する企業が必ず現れる！そう思ったからです。

その二つの分野というのがAIと宇宙産業です。
かつてインターネットの出現により、様々なビジネスが生まれ、
そこに成長産業ができたように、今度はこの二つが、
この先20年、成長産業を作ることでしょう。

これは99.99％もう間違いないことです。
なぜなら、すでに各国、各企業が
この分野に莫大な先行投資をしているからです。
下記のグラフを見てください。

これは米国の市場調査会社Bryceが
まとめたもので、2000年から2020年の間に
宇宙産業に投じられた民間資金の額を示します。

これによれば、360億ドルもの民間資金が過去20年間に
宇宙事業に投じられており、その多くがここ10年に集中していることが分かります。

さらにアメリカ政府に目を向けると、
2025年の連邦予算で254億ドル（約3.7兆円）が
宇宙事業に割り振られたことが明らかになりました。

そして、日本も負けていません。
「日本経済の成長エンジン」として、
宇宙産業へ1兆円規模の投資をすでに決めています。

このように米国にしても日本にしても、
過去類を見ないほど大きなお金が「宇宙」に集まっているのです。

AIに関しても同じことが言えます。
マイクロソフトがChatGPTのOpenAI社に
1兆3000億円の投資を決めています。

対抗すようにamazonもスタートアップ企業、
アンソロピック社に約6000億円の出資をしました。

そして何といってもアップル社です。
アップルはAI技術に5年間で4300億ドル、
日本円で約46兆円の投資をすると発表。
国家予算レベルの巨額な投資となる。

このようにAIと宇宙産業には、
すでに国家予算レベルのお金がつぎ込まれているのです。

それは…
次なるマグニフィセント・セブンを狙っているということです。